定年後の住み替え、資金計画で確認すべき3つのポイントとは何か

定年後に戸建てからマンションへ住み替えるなど、老後の住まいを見直す動きは珍しくありません。ただし住み替えが向くかどうかは、資産状況や家族構成、健康状態によって家庭ごとに大きく異なります。この記事では、住み替えの資金計画を考えるうえで確認しておきたい一般的なポイントを、売却の手取り・新居の維持費・退職金や年金の受給時期という3つの切り口で整理します。特に退職金や年金などの収入は個人差が大きく、一律の目安だけで判断すると想定と異なる結果になることもあるため、決めつけずに、まず確認すべき項目から順番に見ていきましょう。

1. 今の家の売却でいくら手元に残るか

売却価格がそのまま手元に残るわけではなく、仲介手数料などの諸費用や、条件によっては譲渡所得税を差し引いた金額で考える必要があります。売却益の見込みだけで新居の予算を決めると、想定より手元資金が少なくなることがあります。

2. 新居の維持費も含めて考える

戸建てからマンションへ住み替える場合、管理費・修繕積立金という新たな固定費が発生します。購入価格だけでなく、毎月の維持費が老後の家計にどう影響するかも合わせて確認しておく必要があります。

3. 退職金・年金の受給時期との兼ね合い

退職金の受給時期や年金の受給開始年齢は家庭によって異なり、住み替えの資金計画にも影響します。具体的な受給額や時期の見通しは個人差が大きいため、断定的な試算ではなく、ファイナンシャルプランナー等の専門家に相談しながら計画することをおすすめします。

まとめ

定年後の住み替えは、売却の手取り・新居の維持費・退職金や年金の受給時期という3つを合わせて考える必要があります。家庭ごとに事情が異なるため、一般論だけで判断せず、専門家に相談しながら自分の資金計画に落とし込むことが大切です。